名称

一般財団法人日本ホテル教育センター
The Japan Education Centre for the Hotel Industry

設立

1976（昭和51）年 運輸大臣（現 国土交通省観光庁長官）設立許可
2013(平成25)年3月　一般財団法人日本ホテル教育センター認可

代表者

理事長　石塚　勉

所在地

〒164-0003　東京都中野区東中野 3－15－14
TEL ： 03－3367－5663
FAX ： 03－3362－5940

事業概要

1. 関連業界の情報収集と提供

1976年～観光、ホテル、旅館、レストラン、ブライダル等々の書籍、資料の収集と公開

2. 関連業界における教材、システム及びプログラム等の開発と普及

1977年～HMS（ホテル経営シミュレーション）の開発、普及
　　　　　　コンピュータ活用による上級管理者用教育プログラム
1978年～HOP（ホテル運営プログラム））の開発、普及
　　　　　　コンピュータ活用による初級・中級管理者用教育プログラム
1993年～学校用教材及び市販書籍の開発・販売（2022年9月現在52種類）
　　　　　　基礎教育テキスト38種類、基本シリーズ7種類、検定教材7種類
2017年～「新人育成マニュアル」の開発・販売
2019年〜「客室整備関連マニュアル（3種）」の開発・販売

3. 教育及び研修の機会設定と推進

1976年～団体・企業からの受託研修
1976年～公開セミナー、シンポジウム等々の開催
2001年～ホテル産業経営塾の運営（年18回の通塾）【2020年度より休眠事業】
2011年～MICE塾の運営（年18回の通塾）【2020年度より休眠事業】

4. 関連業界人への啓蒙運動と人的交流の推進

2002年～ 「ホスピタリティ教育研究会」の推進
2011年～学生観光論文コンテストの実施（懸賞金総額100万円）【2020年度より休眠事業】

5.各種検定システムの構築と普及

1999年～ホテルビジネス実務検定試験の実施
　　　　　　ベーシックレベル：1級、2級・マネジメントレベル
2011年～和食検定の実施
　　　　　　基本レベル・実務レベル
　　　　　　和食インストラクター認定制度
2015年～初級レベル

6. 海外研修生受入と国際交流の推進

1976年～JICA観光振興セミナー、使節団等々の海外からの研修生受入協力
1995年～日本旅館国際女将会の運営支援【2016年度より支援事業】
　　　　　　世界のホスピタリティ体験シリーズ：年1回ツアー実施

7. その他、この法人の目的を達成するために必要な事業

組織図